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■Marina Facility
マリーナのボート用給電施設(陸電施設) Electricity

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renew: 2005/05/03
ボート用給電施設の特徴 charactaristic go to pagetop▲
1) アメリカUL規格を導入しているため、アメリカからの艇は、基本的にそのまま日本国内のコンセントの利用が可能。
※アメリカ規格認定と日本規格認定の違いから、供給電圧は日本の方が低くなっている。 具体的には、125V規格のコードでは国内で交流100V供給を行なっている。
2)
(資料提供:木村洋行)
コード内部およびレセプタクル(コンセント)内部まで樹脂が充填されているため、防水性が高い。 万一コードが水中に落ちても内部には浸水しない構造となっているため、外観が乾燥状態になれば使用可能となる。


種類と形状  go to pagetop▲

■250/125V50A用レセプタクル
(資料提供:木村洋行)
 供給は、エアコン使用・電圧降下を考え単層3線220Vとしたい。 
 ボート搭載エアコンなどへの対応を考えると、250V対応はマリーナ側が初めに導入するべき仕様。
 100ftクラスの大型ボート(メガヨット)対応は、2本使用するなどで対応可能。
 


■125V50A用レセプタクル
 マリーナ側の施設整備コストおよび部品流通在庫コストを考えると、社会的な導入価値の低い方式。
 マリーナ設計者各位は、仕様集約化による資材・部品コストの低減のため、250V50Aまたは125V30Aに集約するように留意して欲しい。


■125V30A用レセプタクル
(資料提供:木村洋行)
 供給は、100Vとしてボート内での変換なく家庭用家電が使用可能なものとする。 現在国内最新マリーナで多く導入されている仕様。
 導入設置にあたっては、電圧降下を考慮して電圧トランスの設置場所を設定すると共に、各給電系統の延長を抑えるように計画する必要が

 陸電施設(給電施設)の国内初の本格導入となった小樽港マリーナ(マリンウェーブ小樽)において、この仕様の導入を行った。
 陸電施設(給電施設)の普及途上である国内状況(レセプタクルを持つボートが少ない)においては、導入コスト面から、この仕様を中心にする事を推奨する。
 エアコン使用を除けば十分な給電量であると考えている。


■125V20A用レセプタクル
 UL規格と共に海外では従来一般家庭で使用されていたアース付き仕様も利用されている。
 マリーナ側の施設整備コストおよび部品流通在庫コストを考えると、社会的な導入価値の低い方式。
 マリーナ設計者各位は、仕様集約化による資材・部品コストの低減のため、250V50Aまたは125V30Aに集約するように留意して欲しい。


■125V15A用レセプタクル
 国内では一般家庭で使用されている「アース付き防水コンセント」。
 国内各地の小規模な保管施設・マリーナで使用される例が多いが、「防水」というより「防滴」に近く海での使用は危険と考えられる。
 マリーナ設計者各位は、250V50Aまたは125V30Aに集約するように留意して欲しい。


■208V100A用レセプタクル
(資料提供:木村洋行)
 上記仕様がUL規格として登場する以前からの仕様と理解している。 ヨーロッパなどでも、良く似たケーシングの仕様のものが存在する。
 レセプタクルおよび付随部品が大型で取り回しが悪い。 マリーナ利用者および設計者は、250V50Aを複数利用する事での対応を考えて欲しい。


■240V63A用レセプタクル
 ヨーロッパを中心に利用されている仕様。 供給電気量が多いため、小樽港マリーナ(マリンウェーブ小樽)でも導入検討を行ったが筐体が大きく、多くの意味でコスト高となるため採用しなかった。
 また、供給電気の内容(周波数等)も未確認であることもあり、国内導入は混乱の原因となるため、マリーナ設計者各位は、250V50Aまたは125V30Aに集約するように留意して欲しい。


国内導入の経緯  go to pagetop▲
 1989年に小樽港マリーナ(マリンウェーブ小樽)が開業するに当たって、マリーナの開発に深く係ったのは、小樽市をはじめとする公的機関と共に、ヤマハ発動機および北海道ヤマハの担当者だった。
 関係者の思いは、来るべき21世紀の日本のマリン環境を劇的に変える本格的なマリーナの整備にあった。 このため、日本初の本格的係留主体のマリーナとして整備が進められたが、それに伴って多くのマリン機材の研究が急務となった。
 一方で、当時ヤマハ発動機はマリーナ機材の商材としての可能性を探っており、この面からも海外マリン機材の導入か新しい機材を開発するかという基本的な部分からの検討が必要となった。

 当時ヤマハ発動機(株)マリン本部マリン機材部はテスト事業的性格が強く、機材導入検討・仕様設定は当時ヤマハ発動機(株)子会社「(株)マリナス開発」所属の当社代表が兼務の形で行い、施行・組立ておよびメンテナンスを同じくヤマハ発動機(株)子会社「(株)ワイ・イー・シー」が行なう事となった。

 検討に当たって、国内独自規格の構築も考慮しながらも、世界の給電施設の検討を行なった。


規格設定根拠 go to pagetop▲
 当時のヤマハSC38を基準として容量検証を行った。
 詳細は、今後掲載してゆく。


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